国立研究開発法人 産業技術総合研究所（以下「産総研」という）地圏資源環境研究部門地圏化学研究グループ 保高 徹生 研究グループ長、人工知能研究センター社会知能研究チーム 大西 正輝 研究チーム長、坂東 宜昭 研究員、安全科学研究部門リスク評価戦略グループ 内藤 航 研究グループ長、岩崎 雄一 主任研究員 、篠原 直秀 主任研究員らは、日本サッカー協会（以下、JFAという）、日本プロサッカーリーグ（以下「Jリーグ」という）と名古屋グランパス、横浜F・マリノス、ヴィッセル神戸、浦和レッズ、川崎フロンターレと連携し、政府、JFA、Jリーグによる「ワクチン・検査パッケージに関する技術実証」において、カメラ撮影・AIによる画像認識によるマスク着用率の評価等の感染予防対策の実施状況に関する調査・研究を推進しており、2021年10月11日に1試合分の速報を公開した。
今回は、10月に実施された８試合の、レーザーレーダーによって計測したワクチン接種証明・陰性証明のチェックブースを通過するのにかかる時間、画像認識によるマスク着用率、マイクロホンアレイによる音声調査について報告するとともに、これまで得られたデータを基にしたスタジアムにおける感染リスク対策の効果の評価について報告する。
ワクチン接種証明・陰性証明のチェックブースでの確認時間の平均は約34秒であることが確認された。マスク着用率については、実際に観客が入場したスタジアムにおいて、人工知能（AI）技術を用いた画像認識から、試合中（ハーフタイム以外）のマスク着用率は、証明書を持つワクチン検査パッケージ席で93％、通常席で95％と算定され、大きな違いがないことを確認した。マイクロホンアレイを用いた音声調査の結果、主な応援は拍手であり、試合開始から2時間における、拍手時間の割合は平均50.8%であった。また、観客のチャンス等で大人数が歓声をあげる時間の割合は平均2.8％であり、ワクチン検査パッケージ席と通常席で大きな違いは確認されなかった。
また、産総研は、今回の政府等による技術実証の枠組みの外の取組として、研究チームMARCOと連携し、サッカースタジアムでの観客の感染リスク評価モデルをワクチンの感染予防効果を考慮できるように改良し、今回の技術実証で得られたマスク着用率などのパラメーターを使用して、独自に感染リスクを評価した。その結果、座席間隔の確保、マスク着用、消毒、手洗いの対策を実施するなど、主催者と観客が協力して対策を講じると、対策を講じない場合と比較して、97％の感染リスクが低減されると評価された。さらに、VTシート導入等によるワクチンの感染予防効果を考慮に入れた場合、感染リスクはさらに低減し、98〜98.5%低減されると評価された。今回得られた結果は、スタジアムなどの大規模集客イベントなどで実施されている感染予防対策の効果の評価、対策の指針作りなど新型コロナウイルス感染リスク評価や対策の評価への貢献が期待される。
